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加入する保険会社は複数社より1社にまとめた方がいいの?

公開日:2019/11/15  最終更新日:2020/01/10

さまざまな保険商品が次々に開発される現代。目移りしてしまって、あれもこれもいいように見えてきて「複数社契約したほうがいいのではないか」と考える方もおられるんではないでしょうか?

保険は複数社加入してしまってもいいのか? それとも1社にまとめたほうがいいのか? 本コラムでは、そうした疑問を持つ方々にお答えしたいと思います。

複数社と契約すればこんなことが起きる

まずは複数社と契約すればどんなことになるか? まずは申込書や健康診断などが2倍必要になります。問い合わせや保険金請求なども当然、会社が違えば窓口が異なりますので、2ヶ所に連絡することになりますよね。

そして、月々の保険料も安くはなりません。ただし、保障は厚くなります。生命保険は損害保険と違ってかけた分だけすべて保険金が受給可能だからです。

損保は「意図的に破壊する」という悪用を防ぐ目的でしょうが、重複して補償は受け取れません。生保は各人、必要と思われる保険金額が異なるため、上限なく受け取ることができます。

そして、窓口が一本化されていれば、担当者がトータルで保険の全容を見わたせるので、見直しがしやすいです。当然、保障の重複なども起こりえませんが、各社の担当が違うため、契約者本人がそれをチェックする必要性が出てきます。

どう考えても不都合な感じが拭えませんよね。結論的に複数社と契約することにはリスクがあると言わざるを得ないでしょう。

時代の変化で、現代は一社にまとめるほうがいい

かつては各生命保険会社が個性的な商品を持っていました。そのため、その個性を補うように2社、3社とまたいで、生保を掛ける方もいらしたようです。

しかし、現代は生保商品の研究が進み、進化を遂げ、開発にも各社非常に力を入れています。そのようにある種、飽和状態になると、どこの生保商品も似通ってきてしまうのが現実です。

そうなると保険会社の掛け持ちをするよりも、1社の中で特約やオプションを活用することで、自身の求める保障内容にフィットさせていくことが得策ということになります。複数社と契約したときに予想された既述の「数々の大きな問題」を抱えずに済むのもいいですね。

ふたつの方法から選ぼう

しかし、各社商品が似通ってきていても、そこはそれぞれがプロです。自社で契約してもらうために、たくみな表現で、まるで完全にオリジナリティのある生命保険商品であるかのようにアピールしている訳です。

情報化社会ですから、契約者側にも多くの情報が提供されます。書籍、ネット、テレビ番組など、さまざまなメディアから情報を受け取ることが可能です。

それ自体はいいことですが、情報過多であるための混乱も生じます。「あれ、結局どれがいいんだ? 」という迷路に迷い込むデメリットも生じる訳です。

そして、キツい言い方で失礼にあたるかも知れませんが「少しお勉強して生保に精通していると思ってしまっている素人さん」も問題でしょう。自分でぜんぶ選択しようとして、生保会社の「うちは違うよ」という演出にひっかかってしまいます。この世になぜFPさんがいるかと言えば、そうした有資格者でしかトータル的に判断できない時代に突入しているからなんです。

たとえば、特定の生保会社のカラーがなく、多くの生保商品を取扱っている保険ショップのスタッフさん、フリーな立場のFPさんなどは、生保各社の商品をプロとして知り尽くしています。プロは「A社とB社の商品がほぼ同じ」ということを見抜き、その上で「ここが微妙に違う」「特約やオプションを使えば契約者にフィットする」とアドバイスすることも可能です。

もうひとつの方法としては、各生保会社の商品で自身のニーズを満たすと思われるものをできるだけ多くピックアップして、各社から資料を取り寄せ、熟読した上で上位5社ほどを選び、各社から直接説明を聴きくということができます。そして最終的にはその中でもっとも信頼感のあった生保会社1社に絞り込むです。

いずれかの方法をとることで、複数社にまたがる契約でリスクを負うことを避けられます。

まとめ

「保険は複数社加入してしまってもいいのか? それとも1社にまとめたほうがいいのか? 」については圧倒的に1社にまとめることをおすすめします。

プロに任せるか、最後まで自己判断を重ねるかは、契約者次第。しかし、こうなったのは、いまはどこの生命保険商品も非常によくできているということであり、その中で「特約などのコーディネートで、いかに微細なポイントまで自分に合った生保商品に仕上がるか? 」というところが最終的な判断基準になっているとも言えます。

そして加入後はライフイベントごとに担当の外交員または、保険ショップの担当者に相談し、よく考えて生保の見直し・適正化を図ることが大切でしょう。

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